認知症は高齢者だけじゃない?若年性認知症の原因と症状は?

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痴認知症は高齢者の病気というイメージが強いですが最近は若くても認知症になるということがだいぶ認識されてきました。
働き盛りの年代でも認知症になることがあります。それが、近年よく耳にするようになってきた「若年性認知症」です。若年性認知症とは18歳以上、65歳未満で認知症の症状がある場合を総称した言い方で、原因がつかめているものと原因が分からないものに分かれます。

 

認知症と高齢者

厚生労働省(2015年)の発表によると、日本の認知症患者数は約462万人、65歳以上の高齢者の約7人に1人と推計されています。認知症は高齢になればなるほど、発症する危険は高まります。今や認知症は歳をとれば誰にでも起こりうる、身近な病気と考えたほうがいいでしょう。
認知症の前段階とされる「軽度認知障害(MCI: mild cognitive impairment)」と推計される約400万人を合わせると、高齢者の約4人に1人が認知症あるいはその予備群ということになります。
今後高齢化がさらに進んでいくので、認知症の患者数が更に増えていくことが予想されます。団塊の世代が75歳以上となる2025年には、認知症患者数は700万人前後に達し、65歳以上の高齢者の約5人に1人を占める見込みです。

 

 

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認知症は高齢者だけではない

認知症は、一般的には高齢者に多い病気ですが、65歳未満で発症した場合、「若年性認知症」とされます。
若年認知症には基本的には原因疾患はありません。 認知症の原因を問わず、発症年齢で分けた呼び方です。
厚生労働省研究の定義では「65歳未満で発症した認知症」が若年認知症であるとされています。若年性認知症とは、従来から言われてきた40歳から64歳に発症した初老期認知症に、18歳から39歳までに発症した若年期認知症を加えた認知症の総称です。
日本認知症学会では、発症年齢によって認知症を以下の3つに分けています。
★18~29歳:若年期認知症
★40~64歳:初老期認知症
★65歳以上:老年期認知症

若年性認知症は本人が働き盛りの世代ですから会社や家族に与える影響が大きいと考えられます。
病気のために仕事に支障をきたし、仕事をやめることになると経済的に困難な状況になってしまいます。また、配偶者にとっては家計、子育て、親の介護に加えての介護となることもあり負担が大きくなります。
このように若年性認知症は社会的にも大きな問題ですが、企業や医療・介護の現場でもまだ認識不足で支援できる環境が整っていない、まずはノウハウがわからないというのが現状です。

 

若年性認知症の原因と症状

若年性認知症は、脳血管性認知症とアルツハイマー型認知症の2つが圧倒的に多く全体の6割を占めているとされています。脳血管性認知症の割合が多いことは、若年性認知症の特徴といえるでしょう。
また、少数ですが、脳に損傷を受けたために起こる頭部外傷後遺症、前頭側頭葉変性症(ピック病)、アルコール性認知症、レビー小体型認知症などが見られます。

■血管性認知症とは

脳卒中(脳梗塞や脳出血)などに引き続いて起こります。

■アルツハイマー病とは

脳の神経細胞が徐々に減って、正常に働かなくなる病気です。前頭側頭型認知症とは脳の前方部分(前頭葉や側頭葉)が縮むことにより起こります。

■レビー小体型認知症とは

脳の中に、「レビー小体」というものができます。ふるえや、ゆっくりした動作などパーキンソン病のような症状があります。

■その他

慢性硬膜下血腫や正常圧水頭症などは、原因となっている病気を治療すれば、症状が改善することもあります。

 

 

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若年性認知症の注意点

若年性に認知症に関する注意点として高齢者の認知症との違いを押さえておきましょう。また予防、相談窓口について知りましょう。

■高齢者の認知症との違い

・発症年齢が若い(平均51歳)
・男性が多い
・体力があるので活動はできる
・これ目での生活の中の変化に早期に気が付き、受診できることが大切
※更年期障害だから・・・などと判断してしまいがち
・経済的な問題が生じやすい
・夫婦、子供間での問題に加えて親の介護が必要な時期と重なるなど家庭における課題が多くなる。

■3つの予防手段

若年性認知症に多い脳血管性認知症やアルコール性認知症は、普段の生活を見直すことで発症自体を予防できます。
その他の認知症についても、睡眠や運動、栄養バランスの良い食事など普段からの生活管理が予防になり得ます。

食事面

•年齢に合ったバランスの良い食事を摂る
•塩分過多、高脂肪、エネルギーの過剰摂取に注意する
•青魚に含まれるDHAやEPAの摂取する
•1日3食、規則正しくたべる、よく噛む

運動面

•息が上がる程度に負荷をかけた運動を継続して行う(30分/1回、週3回)
•日常生活の歩数を増やす

生活面

•十分な睡眠時間の確保
•たばこをやめる
•アルコールの過剰摂取に注意
•歯を大切にする
若年性認知症に関する相談窓口

■国が示している「家族ができる10か条」(要約)

1.見逃すな「あれ、何かおかしい?」は、大事なサイン。

あれっ、もしかして?と気づくことができるのは、身近な家族だからこそです。

2.早めに受診を。治る認知症もある。

認知症に似た病気や、早く治療すれば治る認知症もあるのです。また、適切な治療や介護を受けるには、きちんと診断してもらうのは不可欠です。

3.知は力。認知症の正しい知識を身につけよう。

認知症では、症状の出方や進行、対応が違います。特徴をよく知って、快適に生活できるよう、その後の家族の生活や介護計画づくりに役立てましょう。

4.介護保険など、サービスを積極的に利用しよう。

介護保険など、サービスを利用するのは当然のこと。家族だけで認知症の人を介護することはできません。サービスは「家族の息抜き」だけでなく、本人がプロの介護を受けたり社会に接したりする大事な機会です。

5.サービスの質を見分ける目を持とう。

介護保険サービスは、利用者や家族が選択できるのが利点。質の高いサービスを選択する目が必要です。

6.経験者は知恵の宝庫。いつでも気軽に相談を。

介護経験者が培ってきた知識や経験は、社会資源の一つ。一人で抱え込まずに経験者に相談し、共感し合い、情報を交換することが、大きな支えとなります。

7.今できることを知り、それを大切に。

知的機能が低下し、進行していくのが多くの認知症です。しかし、すべてが失われたわけではありません。失われた能力の回復を求めるより、残された能力を大切にしましょう。

8.恥じず、隠さず、ネットワークを広げよう。

公的な相談機関や私的なつながり、地域社会、インターネットなどのさまざまな情報を上手に使い、介護家族の思いを訴えていきましょう。

9.自分も大切に、介護以外の時間を持とう。

介護者も分自身の時間を大切にしてください。介護者の気持ちの安定は、認知症の人にも伝わるのです。

10.往年のその人らしい日々を。

認知症になっても、その人の人生が否定されるわけではありません。その人らしい生活を続けられるよう、家族で話し合いましょう。

■相談窓口

国の認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)では、都道府県ごとに若年性認知症の人やその家族からの相談の窓口を設置し、そこに若年性認知症支援コーディネーターを配置することにより、若年性認知症の人の視点に立った対策を進めることとしています。
『若年性認知症支援コーディネーターの主な役割』
・ 若年性認知症の人やその家族、職場等からの電話等による相談窓口
・ 適切な専門医療へのアクセスと継続の支援
・ 利用できる制度・サービスの情報提供
・ 関係機関との連絡調整
等をはじめとした支援を進めます。

主な相談窓口

・かかりつけの医師
・医療機関の「もの忘れ外来」
・地域包括支援センター
・公益社団法人 認知症の人と家族の会
※認知症の電話相談(公益社団法人 認知症の人と家族の会)
電話番号 0120-294-456
受付時間:午前10時~午後3時(月~金 ※祝日除く)
※携帯電話・PHSの場合は075-811-8418(通話有料)
このほか、全国47か所の支部でも電話相談を受け付けています。
詳しくは、同会のホームページまで。

※介護支え合い電話相談(社会福祉法人浴風会)
電話番号 03-5941-1038
受付時間:午前10時~午後3時(月~木 ※祝日・年末年始除く)

※若年性認知症の電話無料相談
社会福祉法人 仁至会  認知症介護研究・研修大府センター
電話番号 0800-100-2707
受付時間:午前10時~午後3時(月~土 ※年末年始・祝日除く)
※専門教育を受けた相談員が対応。個人情報は厳守。

(※については政府広報オンラインより引用)

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まとめ

若年性認知病は、高齢者の認知症と同様、ゆっくり進行していきます。そのため、病気の進行が始まっていることに気づかない場合も多いです。
また、若いともの忘れを病的な物忘れとしては認めたくないと思ってしまう人も少なくないでしょう。しかし、少しでもおかしいと感じたり、周りから注意や心配を受けた場合には医療機関を受診しましょう。早期発見・早期治療が病気の進行を遅らせるためには非常に大事となります。

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