主治医はいた方が良い?高齢者では?

私たちは普段、病院にかかる際はかかりつけの医療機関があり、馴染みの医師に診察してもらいます。もしも治療中の病気があれば、その病気の治療を継続的にしてもらうことになるでしょう。しかし、病気の種類や状態によっては病院や医師を変更することになるかもしれません。
高齢になったり、医療機関にかかるとき、またはその他の手続きなどで「主治医」の記載を求められる場合があります。今回は主治医について考えていきましょう。

 

主治医とは

主治医の本来の意味は、1人の患者を責任をもって診療する医師とされています。しかし、多数の科のある規模の大きな医療機関では、1人の患者が複数の科にかかっていて複数の医師が担当している場合があります。この場合、主としてその患者の診療にあたる医師を主治医ということもあります。この体制をあえて主治医制度として採用している場合には、主治医は各科の担当医や指導医と連携し、診断と措置選択にあたっては、誤りのない方法をとるように努めます。主治医は、その患者に対しては第一義的な責任者であると言えますが、現状、同一医療機関において多数の科にかかっている場合、最終的には、医療機関の開設者がその責を負うこととなっています。

 

 

主治医の定義

主治医と担当医の違い

主治医と担当医の違いは先に少し触れた中にもありますが、同一医療機関内だけではなく、複数の個人医院にかかっている人もいます。その場合、主たる病気における治療をしている医師や、患者の身体状況をトータルで把握して診ている医師が主治医と言えるでしょう。また、よく「かかりつけ医」という言葉も耳にしますがかかりつけ医は一般的には少し風邪をひいたときや、昔から気軽に通っている病院の医師というイメージといえます。
主治医、担当医、かかりつけ医についてまとめると以下のようになります。

■主治医

患者の診療方針全般に対して責任を持っている医師のこと。担当医と同じ意味で使われることが多いが、その患者さんの身体や健康状態について最も良く理解している医師。

■担当医

患者さんの診察や治療を行う医師のこと。主治医と同じ意味で使われることが多い。同じ科の医師が複数いる場合には、そのつど担当医が変わる場合もある。

■かかりつけ医

特定の専門医ではなく、日頃から患者の体質や病歴、健康状態などを把握して、診察や治療などの診療行為の他に、健康管理面でのアドバイスなどもしてくれる医師のこと。自らの対応が難しい場合には専門医を紹介する。

主治医は変更できる?

主治医は変更できるのでしょうか、また主治医は複数いた方良いのでしょうか。考えていきましょう。

「主治医は変更できるのか」という相談では、なぜ変更したいかがポイントになります。変更そのものについては各医療機関の手続きを確認し、紹介状を書いていただくなどの手順を踏めばできると言えますが、変更することが患者本人にとってメリットかデメリットの方が大きいのかについて慎重に考えるようにしましょう。
変更の理由が「医師と話しにくい、こわい」「ウマが合わない」という理由では、本来必要な治療や医学的な管理という目的から外れてしまいます。
また、主治医が複数いた方が良いかについては、持っている病気や現在の身体状況によるでしょう。近年医師の働き方の議論の中で一人の医師に係る責任や激務を軽減するという意味で「複数主治医制」という言葉を耳にしますが、この議論の視点は医師側にあることが多いようです。患者の立場で考えると、主治医が多くいることは心強いのですが、その中に研修医や主病名の治療とは異なる科の医師が含まれることが考えられます。その為、例えば内科的な病気で入院し急変して場合、内科の主治医が不在であっても他の科の主治医や主治医として名を連ねている研修医が居た場合は必ずしも内科医を呼ぶ必要がないという対応がなされる可能性があります。勿論、チームで治療に充たっているのでこの対応を否定するという意味ではありませんが、このことに不安を感じる人もいるかもしれません。
主治医の変更や複数の主治医が居た方が良いのか迷う時には、近年浸透しているセカンドオピニオンの活用をしてみるのも良いかもしれません。

【セカンドオピニオン】

セカンドオピニオンとは、患者が納得のいく治療法を選択することができるように、治療の進行状況や治療選択などについて、現在診療を受けている担当医とは別に、違う医療機関の医師に「第2の意見」を求めることです。※担当医を替えたり、転院して治療を受ることではありません。まず、ほかの医師に意見を聞くことがセカンドオピニオンです。
セカンドオピニオンとは、患者さんが納得のいく治療法を選択することができるように、治療の進行状況、次の段階の治療選択などについて、現在診療を受けている担当医とは別に、違う医療機関の医師に「第2の意見」を求めることです。セカンドオピニオンは、担当医を替えたり、転院したり、治療を受けたりすることだと思っている方もいらっしゃいますが、そうではありません。まず、ほかの医師に意見を聞くことがセカンドオピニオンです。

~セカンドオピニオンを受けるためには~

現在の主治医や担当医に、セカンドオピニオンを受けたいと考えていることを伝えます。そして、紹介状(診療情報提供書)や、各種記録、CTやMRIなどの画像検査結果やフィルムを準備してもらいましょう。主治医や担当医からの資料は、セカンドオピニオンを求められる側の医師にとって、患者の状態を把握し、適切な助言を伝えるために重要な情報といえます。

主治医と介護

最後に主治医と介護について考えていきましょう。介護が必要になった時、主治医という存在は患者にとってどのような存在になるのでしょう。
介護保険の考え方では、介護保険の認定に当たっては主に介護が必要となった傷病の治療や継続的な管理をしている医師が主治医意見書を記載するのが一般的です。介護自体は生活の場でされる日常的な行為なので、主治医は病院内の治療のみならず、介護を必要としている状態にある患者が生活している姿に目を向ける必要が出てくるでしょう。
そのため、介護保険での主治医と医療における主治医については以下のように明記している保険者もあります。

「介護保険での主治医が、同時に医療における主治医であることが望ましいが、介護保険での主治医と医療における主治医(例えば病院の専門的知識をもつ医師)が異なった場合、介護保険での主治医が要介護被保険者及び家族の窓口となり、医療における主治医に意見を仰いだり、同行往診していただくことが望ましい」

医療、介護・保健、福祉を含めた多職種連携と制度や社会資源の活用で住み慣れた地域で安定して暮らすことができる社会の構築を職種の垣根を越えて目指していくことになります。

 

まとめ

主治医について詳しく見てきました。少子高齢化にあり人口減少である日本では地域で支え合って生活していく地域包括ケアシステムの構築が進められています。これからは在宅医療が身近なものになるでしょう。また、介護保険の利用も当面は増加していくことでしょう。健康管理しながら地域で生活していくためには、主治医の存在は今後ますます私たちにとって重要になっていくでしょう。

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