訪問看護は医療保険使えるの?介護保健は?料金は?

Practitioner showing disabled patient exercise with dumbbell

介護サービスや訪問看護等の医療サービスを受けるときに、利用する方の年齢が65歳以上であればもちろん”介護保険”でサービスを受けるようにされると思いますが、介護保険が適用されない年齢や条件に該当しない場合はどうしますか?国民保険や社会保険が適用できるか疑問に思われる事でしょう。これからその疑問を解決できる方法等を紹介していきます・

 

訪問看護と医療保険

まず訪問看護サービスを受ける方法としては次の3つの方法がある事を最初に理解してください。
(1)介護保険の訪問看護(公的な保険制度)
(2)医療保険の訪問看護(公的な保険制度)
(3)自費の訪問看護(民間のサービス)
それではここの保険での違いを説明します。

その他にも上限額、利用負担額、利用回数等が介護保険と医療保険では違いがありますので、利用される時は内容を把握されて利用される事をおすすめします。

介護保険と医療保険で訪問看護は?

公的な保険制度の訪問看護には、介護保険と医療保険(後期高齢者医療制度、健康保険・国民健康保険)があります。公的な医療保険での訪問看護は、利用料金の一定割合が保険から支給される点や、全国どこの市区町村でも同じサービスが受けられる点 が優れています。
一方で、対象者の年齢や病気の種類、要介護度(介護が必要な度合い)によって異なる介護保険は、利用できる回数や時間数に制約があります。
また介護保険の場合には、利用する前に申請・審査・認定の手続きが必要で一定の期間がかかります。

■自費での訪問看護サービス

自費の訪問看護は、公的な保険制度ではない民間の看護・介護サービスです。
公的な訪問看護と比べても、ご提供できる看護サービスに大きな違いはありませんが、年齢、病気の種類、ご利用時間、回数な どの制約が少ない点が特徴で、患者様やご家族の自由な意思決定に基づいて、看護や介護のサービスをご利用いただけます。

■自費と医療保険の併用による訪問看護

最近では、ご自宅で療養しながら医療面で充実したサービスを受けることを望む方が増えています。
「自費の訪問看護」は、「公的な訪問看護」の不足分を補う、新しい形態の訪問看護サービスです。
「自費の訪問看護」は「公的な訪問看護」と組み合わせて同時にご利用できます。

 

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訪問看護と医療保険の条件

介護保険には月間の支給限度額があるため、他の介護サービスを多く使ってしまうと訪問看護が必要なだけ利用できなくなることがあります。医療保険には支給限度額がありません。特に重い病気や症状の方は、医師が必要性を認めた上で医療保険の訪問看護を利用することができます。尚、介護保険の訪問看護と医療保険の訪問看護を同時に利用することはできません。

医療保険での訪問看護は基本的に病気や症状が重い方で、主治医により訪問看護が必要だと判断された患者であって、介護保険の対象外、末期の悪性腫瘍・難病・人工呼吸器など。または、病状悪化により医師の特別指示が出された場合がや対象の条件になります。医療保険で訪問看護サービスを受けると介護保険のように認定を受ける必要はありません。 養賢堂 医療保険と介護保険では 自己負担額が 違ってきます 医療保険は現在3割負担ですが介護保険は1割から2割負担です。介護保険も 次回改正介護保険法見直しの時に 3割負担が一部 適用されます。これによって介護保険と医療保険での利便性から考えると、病院の医師の診断があれば医療保険の方が利便性がよく使いやすいと思います

⬛ 年齢別 医療保険で訪問看護を受ける条件

[65歳以上]   医師が訪問看護の必要性を認めた方で介護保険の要支援・要介護に該当しない方
(介護保険を利用しない方も含む)

[65歳未満]   医師が訪問看護の必要性を認めた方で
①16特定疾患の対象ではない方
②16特定疾患の対象ではあっても、介護保険の要支援・要介護に該当しない方

[特例]     介護保険の要支援・要介護の認定を受けた方でも、次の条件に当てはまる方(特に重い病気の方)は医療保険の訪問看護をご利用になれます。
①介護保険における厚生労働大臣が定める疾病等の方
②病状の悪化により医師の特別指示(特別訪問看護指示書)が出されている方

訪問看護と医療保険の料金

医療保険の利用条件を満たした方は、週に1~3回まで訪問看護を利用することができます。
一回の利用時間数については、30~90分の範囲となります。

医療保険には支給限度額はありませんので、医師に必要性を認められれば、利用回数・利用時間数の上限いっぱいまで訪問看護を利用することができます。

<医療保険の特例>

特別に重い病気・症状の方で、厚生労働大臣が定める疾病等の患者は週4回以上の訪問の利用が可能です
厚生労働大臣が定める長時間の訪問を要する者は、週1回に限って1回90分を越える長時間の利用も可能す。また、病状の悪化により医師から特別訪問看護指示書が交付された場合は、月に一回だけ最長14日連続利用も可能です。特別訪問看護指示書が交付された方のうち、気管カニューレを使用している人、真皮を超える褥瘡(じょくそう:床ずれ)のある人は 月に二回まで(つまり28日連続で)訪問看護の利用できます。

⬛医療保険のサービス料金の自己負担

医療保険には月間の支給限度額はありません。医療保険の自己負担は、かかった医療費の1~3割です。(年齢や所得によって違います)70歳以上の方は(後期高齢者医療制度)、原則としてかかった医療費の1割を自己負担します。
※現役並みの所得がある高所得者の場合は、かかった医療費の3割となります。
70歳未満の方は、原則としてかかった医療費の3割を自己負担します。
※義務教育就学前の児童の場合は、かかった費用の2割となります。

医療保険制度で定められた利用回数や利用時間を超えて訪問看護を利用した分については、全額が自己負担となります。

 

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訪問看護で介護保険を使う場合

一般的に訪問看護が必要な方は、他の介護サービス(訪問介護や通所介護など)も同時に必要とすることから、多くの方が介護保険を申請し、要介護認定を受けてから訪問看護を利用しています。要支援または要介護と認定された方は、(医療保険ではなく)介護保険を優先的に利用するよう制度上決められています。医療保険と比介護保険のほうが自己負担割合が小さいというメリットもあります。(介護保険の自己負担割合はサービス利用の原則1割、医療保険は1~3割)介護保険の場合、訪問看護の利用回数に制限はありません。一回の利用時間数については
①20分未満
②30分未満
③30分以上60分未満
④60分以上90分未満までの4区分
のなかから、 必要性に応じて選択することができます。
但し、介護保険の支給限度額(利用したサービス料金に対し介護保険から支給される金額によって月間の上限が設定されています。一般的に訪問看護が必要な方は、それ以外の様々な介護保険サービスも同時に必要とする方が多く、 複数のサービスを利用しながら支給限度額の範囲内で月間費用を収めようとすると、訪問看護の利用は週に1~2回に抑えられてしまうことが多いのが実情です。

介護保険には、要介護度に応じて毎月の支給限度額(保険から支給される金額の上限)が定められています。利用者の自己負担は、毎月の介護保険サービス利用料金の原則1割となります。 支給限度額を超えて介護保険サービスを利用した分については、全額が自己負担となります。

 

 

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まとめ

介護保険と医療保険の違いについて理解していただきましたか、どちらが利便性に良いかは使われる本人の状況にもよると思います、今は介護保険の方が比較的利便性もいいかもしれませんが今後の見通しから見ると介護保険もかなりの見直しが予定されていますので利用者負担は増額は避けられないと思います。

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